Amazonで追跡可能率を改善することで、購入者からの問い合わせ率を減らすことができます。
また、追跡可能率が下がってしまうと出品者出荷での出品資格が停止される可能性があるので、日頃から改善するための努力が必要になります。
そこで今回は、追跡可能率のパフォーマンス管理と対策方法について解説していきます。
追跡可能率って何?
追跡可能率は、「その期待にどれだけ応えているかを示すパフォーマンス指標」とされており、特定の30日間で追跡可能率が95％未満となったカテゴリーについては、出品者出荷での出品資格が停止されてしまうことがあります。
税込2,000円以上の商品は追跡できる方法で発送することが求められており、追跡可能率は2021年4月1日から始まっているので、パフォーマンス管理を見ておくことが必要となります。
ちなみに、追跡可能な方法で発送しなかった場合、自己発送の資格を失うので、商品を販売できないようになってしまいます。
商品を販売できないとビジネスが止まってしまうので、改善しなければなりません。
追跡可能率を改善させる方法とは?
追跡可能率を改善させる方法は以下の通りです。
- ゆうメールをクリックポストに変更
- ゆうメールをゆうメール＋特定記録に変更
- Amazon以外で販売
- 42,000円未満の商品を仕入れて販売
- FBAを利用する
上記を実践することによって追跡可能率の低下を防ぐことができます。
自己発送資格が停止された場合
自己発送資格が停止された場合、「出荷遅延率」「出荷前キャンセル率」の対処方法と同じように、改善計画をAmazonに提出して承認してもらう必要があります。
改善計画の作成方法は以下の通りです。
- Amazonから送られる「パフォーマンス改善計画についてのテンプレート」で質問に答えていく
- 上記を作成した後に承認を得る
パフォーマンス改善計画では、以下の質問に回答していきます。
- 問題の根本原因は何ですか?
- 問題を解決するためにどのような措置を実行しますか?
- 今後、問題が発生しないようにするために、どのような対策を講じますか?
Amazonが発表した2022年8月からのルールについて
Amazonが発表した2022年8月からのルールによると、追跡可能率の計測対象が変わっています。
これによると、変更前の計測対象が「日本の出品者の場合、梱包ごとの注文金額が2,000円以上（消費税抜き、配送料込み）」となっていたのが、変更後「日本の出品者の場合、梱包ごとの注文金額が1,000円以上（消費税抜き、配送料込み）」となっています。
つまり、追跡可能率の計測対象商品の金額が下がり、対象を更に広めたということになります。
追跡可能率の注意点とは?
追跡可能率は簡単に確認することができず、レポートを定期的に確認しておく必要があります。
- パフォーマンス
- アカウント健全性
- 出荷パフォーマンス
- 追跡可能率
上記の手順でレポートを見ることができるので、定期的に確認しておきましょう。
まとめ
ここまで、追跡可能率のパフォーマンス管理と対策方法について解説してきました。
2022年8月から計測対象が更に広がるので、今のうちから追跡可能率の対策を行っておきましょう。
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